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2024年3月21日

家を買うタイミングはいつがおすすめ?なにを基準に決めるべき?

家を買うタイミングはいつがおすすめ?なにを基準に決めるべき?

家を買うのは、人生のなかで最も大きな買い物となります。数千万円と高額な買い物となるため、家を買うタイミングはいつがいいのかと迷われている方もいるでしょう。

多くの方は、自分のライフステージに変化があったタイミングで購入を決められますが、年齢や年収などさまざまな基準から購入を決断される方もいます。どんな基準で購入を決めるのか、購入時にはどんなことをすればいいのかなどを把握して、後悔のないマイホームを選びましょう。

目次
  1. 家を買うタイミングを決める基準
    1. 年齢
    2. 年収
    3. 預貯金額
    4. ライフステージ
    5. 市況
  2. 家を買うと決めたらやるべきこと
    1. 購入する家の種類を決める
    2. 家の間取りについて決める
    3. 必要な費用を把握する
  3. まとめ

家を買うタイミングを決める基準

マイホームの購入は、人生のなかで最も大きな買い物と言えるでしょう。多くの方は、結婚や出産などライフスタイルが変わるタイミングで購入されることも多いですが、どのような基準でマイホームの購入を決めるべきなのでしょうか。

いくつかの基準を参考に、いつマイホームを購入するのかを検討してみましょう。

年齢

マイホームの購入年齢は30代後半が多いでしょう。国土交通省「令和4年度 住宅市場動向調査」では、分譲のマンションで39.9歳、分譲一戸建て住宅は37.5歳が世帯主の平均年齢となっています。

マンションや一戸建てはどちらも購入者の約7割が30代後半から40代頃が多くなっています。近年では、初婚の平均年齢が30歳前後と晩婚化していることもあり、子どもの出産や進学を控えた30代後半頃にマイホームの購入を考えられる方が多くなっています。

年収

マイホームを購入する方の世帯年収の平均は、600万円以上の割合が多くなっています。購入する住宅の種類によって世帯年収は異なりますが、新築の分譲マンションであれば960万円、新築の分譲一戸建てであれば750万円ほどの方が多いようです。

近年は、新築マンションの価格が高騰していることもあり、高年収の方でないと購入が難しい状況です。価格は、都道府県によっても大きく異なり首都圏では、新築マンションの平均価格が8,000万円を超える場所もあります。

マイホームの購入を検討されている方は、世帯年収にあった住宅選びをするのも大切です。

預貯金額

マイホームを購入するタイミングとしては、1,500万円前後の預貯金ができてからが目安と言われています。マイホームの購入は、住宅の種類によっても価格が左右されますが、住宅ローンとは別に頭金が必要となるケースが多いためです。

頭金は、住宅の購入価格の約2割が目安です。たとえば新築分譲の一戸建てであれば700万円から800万円ほど頭金でかかりますが、新築の注文住宅や分譲マンションだと1,000万円以上かかる場合があります。

1,500万円前後の預貯金があれば、頭金の支払いも可能なため、住宅ローンが借りやすくなり月々の支払額も抑えられます。

ライフステージ

マイホームは、ライフステージが変わるタイミングで購入される方が多くなります。

たとえば、結婚や出産は最もマイホームの購入を考えるタイミングといえるでしょう。結婚したばかりのご夫婦2人暮らしでも、都心部で高い家賃を払って部屋を借りるよりも、マイホームを購入して住宅ローンを支払う方が安い場合もあります。

ただし、結婚のタイミングで購入される場合は、将来のライフプランを考えた上で住宅探しをするのがおすすめです。転勤や転職、出産なども考慮しながら探してみましょう。

子どもが生まれたタイミングでマイホームを購入される方も多くいます。子どもが産まれると、夫婦2人で暮らしていたアパートやマンションでは手狭になり、より快適に子育てをするためにも購入される方が多くなります。

子育てのしやすさを考慮する必要があるため、周辺地域の治安や教育環境、病院や公園などの場所も把握しておくのがおすすめです。子どもの成長を見越して、お部屋の間取りを考えるのも大切なポイントです。

また、すでに子どもがいるご家庭であれば進学のタイミングで購入される方もいます。

公立の学校であれば、指定されている学校区に住んでいることが必須となるため、通わせたい学校があり、教育環境を重視したい方は学校区内でマイホームを購入しましょう。

事前に、学校までの距離や通学路の安全性も確認しておくのも重要です。

市況

マイホームの購入時期は市況から考えるのも重要です。近年は、さまざまな物の価格が高騰しており、マイホームの購入を迷っている方もいるでしょう。

今後は、さらにインフレ状態が進み不動産の価格や賃貸価格も上がることが予想されます。インフレが進むとお金の価値は下がりますが、不動産は現物資産にあたるため価値が下がりにくくインフレにも強い効果をもたらします。

そのため、インフレが続くと予想されている現状では、不動産価格がさらに上がってしまう前に、早めに購入するのもよいといえるでしょう。

家を買うと決めたらやるべきこと

マイホームの購入を決めたら、やっておくべきことがいくつかあります。人生のなかでも大きな買い物になるマイホームの購入は、購入後に後悔をしないように、家族でしっかりと話し合って、住宅の種類や間取りなどを決めていきましょう。

購入する家の種類を決める

マイホームを購入する際、マンションや一戸建てなど住宅の種類は慎重に決めていきましょう。生活面や経済的な面から見た時に、どちらがよいのかを考慮して考えていくのが大切です。

まず、新築の分譲マンションであれば、管理人が在中しており共有玄関がオートロックになっているなどセキュリティが整っている場合がほとんどです。ただし、事前に部屋を見てからの購入ができない場合があるほか、規約によってはペットを飼えない場合もあります。

一戸建てとは異なり、ほかの入居者もいるため、生活音に対してトラブルに発展する可能性もあります。とくに子どもがいるご家庭は、マンションよりも一戸建てのほうが周囲への騒音を気にせず子育てがしやすいメリットもあります。

一戸建てであれば、同じ建物内にほかの入居者がいないため、自分たちの好きなように過ごせます。将来的にはリフォームや増改築をしたり、ペットを飼ったりと自分たちの意思で物事を決めて生活できます。

マンションよりも間取りに余裕があるのも一戸建てのメリットで、子どもがいるご家庭であれば子ども部屋を作ることも可能です。一方で、玄関や窓の戸締まりやセキュリティ対策は、自分たちで行う必要があります。すべて自己管理となってしまうため、防犯面を怠ってしまうと犯罪に巻き込まれてしまう可能性も高くなります。

マンションか一戸建てのどちらにするかを決めたら、新築で買うのか中古物件を買うのかも決める必要があります。家族で相談しながら、自分たちが暮らしやすい住宅を選びましょう。

家の間取りについて決める

マイホームを購入する際は、ライフスタイルやライフステージの変化、家族の希望や悩みをもとに間取りを決めておきましょう。

間取りを決める際は、現在や未来のライフスタイルを考慮することが重要です。まずは現在過ごしている1日の流れを整理して、滞在時間が長い場所やよく使う設備を可視化してみましょう。

例として、毎日食事やお弁当を作りながら家族とコミュニケーションを取ることが日課なのであれば、子どもたちの様子が見える対面式のキッチンが適しています。また、食材や調理器具をしっかり収納できるパントリーがあれば、さらに動線がスムーズになるでしょう。

また、将来子どもが新たに誕生したり、自立したりといったライフステージの変化に対応できるよう、未来を見据えた間取りを考えることが長く快適に暮らせるマイホームづくりにつながります。

家族の希望や悩みについては、意見を「絶対に取り入れたい要素」「可能なら取り入れたい要素」「不要な要素」などの区分に分けて整理すると取りまとめやすくなります。

たとえば、親子の洋服やバッグなどがまとめて収納できるウォークインクローゼットがあれば便利と感じるなら、可能なら取り入れたい要素に区分します。反対に、現住居にあるものの、長年活用できていないスペースや設備は、優れた機能性を持っていても家族にとっては不要な要素といえます。

必要な費用を把握する

マイホームの購入には、住宅の購入費用と諸費用がかかります。トータルでどれだけの費用が必要になるのかを事前に把握しておきましょう。

マイホームの購入時に住宅ローンを組まれる方は、頭金と返済計画も事前に考えておくのが大切です。住宅ローンを組んで購入費用を支払う場合、購入費用のうち10%から20%は頭金として一括で支払う必要があります。

たとえば、住宅の購入に3,000万円かかった場合で20%の頭金が必要なケースであれば、500万円程度の頭金がかかります。こうした頭金が必要のないケースもありますが、住宅ローンの返済額が増えてしまうため、頭金用で預貯金をしておくとよいでしょう。

さらに、一年間の返済額と返済期間が何年になるのかを決めておきましょう。国土交通省の調査によると、住宅ローンの平均返済期間は28年から34年間ほどとなっています。30代で購入した場合は、住宅ローンを完済するときには60歳を超える計算です。

返済期間が長くなれば年間の返済額は少なくなり、返済期間を短くすると年間の返済額は多くなっていきます。ご自身の収支状況を考慮して、無理のない返済計画をたてていくことが重要です。

自分にあった返済計画が分からない場合は、住宅ローンについてファイナンシャルプランナーに相談してみるのもおすすめです。現状はもちろん、将来的な面も考慮しながら、相談にのってくれるでしょう。

こうした購入費用のほかに、諸費用として不動産会社の仲介手数料や登記費用などもかかります。これら諸費用の目安としては、住宅の購入費用のうち5%から8%程度です。

また、マイホームの購入後は、固定資産税や火災や地震などの保険料などさまざまな費用がかかります。毎月、どれくらいの費用が必要になるのかも考えてみましょう。

まとめ

マイホームの購入は、人生のなかでも大きな買い物となります。結婚や出産などライフステージの変化にともなって購入されるケースが多くなっていますが、年齢や年収、住居人数を基準に購入を決められる方もいます。

とくに、一戸建て住宅の場合は、子どもが生まれたり進学したりといったタイミングで購入される方も多いでしょう。マンションも一戸建て住宅も数千万円と多額の費用がかかります。これから先何十年と暮らしていく家だからこそ、現状だけでなく将来のことも考慮して購入するタイミングを決めることをおすすめします。

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