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HEAT20とは?基準や取得するメリット・デメリットを解説!
現在は賃貸住宅に住んでいるものの、子どもの進学などライフステージの変化に対応するため、マイホームを購入しようと考えている人も多いでしょう。マイホームを購入するにあたって、断熱性能や省エネ性能を高めたいと考える人は少なくありません。
そこでこの記事では、断熱性能基準のひとつであるHEAT20(ヒート20)について解説します。概要はもちろん、メリット・デメリットも解説しますので、これからマイホームを購入しようと考えている人は、ぜひ参考にしてください。
- 目次
HEAT20とは?
HEAT20は「一般社団法人 20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」を意味する、住宅の断熱性能向上を目指している団体です。HEAT20は2020年に設立され、建築業界や関連企業と連携し、技術の発展と評価方法、環境に優しい住宅の普及を推進しています。
HEAT20の目的
HEAT20の目標は、未来の日本における理想的な住まいのビジョンを示し、具現化する技術を提案・推進することです。具体的には、地球温暖化やエネルギー問題に対処するため、住宅の断熱性能を強化し、省エネルギー化を目指しています。
実現に向けて、断熱技術の研究や評価方法の確立に取り組み、これを広く普及させることを目的に活動しています。加えて、環境への負担が少なく、居住者にとって安全かつ高品質な住宅を提供することもHEAT20が掲げる目的のひとつです。
とくに住宅の耐久性や断熱性、省エネ性能の向上に重点を置き、技術を進化させるとともに、業界全体に広める活動を行っています。
HEAT20の3つのポイント
HEAT20が提唱する快適で健康な住まいを実現するためには、建築・設備・創エネの3つのポイントを取り入れることが不可欠です。建築では、断熱や遮熱、通風、日光の活用など、建物そのものが持っている機能を最大限に活用し、効率的なエネルギー管理を目指します。
設備では、冷暖房などの設備をエネルギー消費の少ないものにすることを目指します。設備の消費電力を減らすことで、省エネ性能を向上させることが目的です。
創エネでは、太陽光発電などの再生可能エネルギーを活用し、自らエネルギーを生み出すことで、エネルギー効率をさらに高めます。これら3つの要素を取り入れることで、HEAT20は環境負荷の少ない、快適で健康的な住環境の実現を目指しています。
HEAT20とZEHとの違いは?
HEAT20とZEHは、どちらも住宅の省エネルギー化を目指していますが、基準や目的に違いがあります。HEAT20は、断熱性能を重視し、住まいの快適性とエネルギー効率の向上を目指しています。
一方、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)は、断熱・省エネ・創エネを組み合わせて、年間の一次エネルギー消費量を正味ゼロ以下にすることを目指す国の施策です。ZEHの断熱性能基準は、住み心地や光熱費削減の点でHEAT20より劣ることがあります。
また、ZEHは気密性能に関する基準を含んでいないため、気密性が十分でない住宅でもZEH認定を受けることが可能です。この点でも、住みやすさの観点からはHEAT20がよいといえます。
HEAT20が注目されているのはなぜ?
HEAT20が注目されている主な理由は、以下の3つです。
● 断熱性能が高水準
● HEAT20は国際的な水準
● 住宅の省エネ化
それぞれ順に解説します。
断熱性能が高水準
HEAT20が注目される理由のひとつは、断熱性能の高さにあります。日本にはいくつかの断熱基準がありますが、HEAT20の基準は基準のなかでもとくに高い水準を求めています。
とくに寒冷地では、断熱性能の高さが生活の快適さやエネルギーコストの削減に直結するといえるでしょう。そのため、高い断熱性能を持つHEAT20基準の住宅は、質の高い住まいを求める層から評価されています。
HEAT20は国際的な水準
日本の断熱性能が国際的に見て低い水準にあることが、注目集める理由になっています。たとえば、断熱性能のひとつにH28省エネ基準がありますが、この基準のUA値(外皮平均熱貫流率)は、アメリカや欧州諸国と比較すると劣っています。
たとえば、東北から沖縄にあたる地域5〜8での日本のUA値は0.87です。一方、アメリカは0.43、フランスは0.36、イギリスは0.42、ドイツは0.40と、いずれの国も高い断熱性能を設けています。
住宅の省エネ化
HEAT20の基準を満たす住宅は、従来よりも断熱性能が高い傾向にあります。そのため、室温を維持するために必要なエネルギーが減少し、結果としてエネルギー消費が抑えることが可能です。
断熱性能が高い住宅では、冬の暖房や夏の冷房の効率がよくなり、一年中快適な生活環境が実現します。さらに、光熱費の削減にもつながり、経済的なメリットを得ることも可能です。
住宅の断熱性能とは?
住宅の断熱性能とは、屋根や壁、窓などを介して熱が内外へ移動するのを抑える能力のことです。断熱は省エネルギー化に不可欠な要素であり、快適で健康的な住環境を維持するためにも重要です。
効果的な断熱により、外部の寒暖差を室内に影響させず、エネルギー消費を抑えることが可能になります。住宅の断熱性能で評価する指標には外皮性能とUA値があり、評価基準は複数あります。ここからは、各指標と評価基準について解説します。
【断熱性能の要素】外皮性能
外皮とは、屋根や壁、床、窓、ドアなど住宅の内部と外部を隔てる部分のことです。建物の快適さを保つために重要な役割を果たします。
優れた外皮性能を有している建築物は、内部の温度を安定させることが可能です。その結果、断熱性能が高くなり、省エネルギー効果が期待できます。
外皮性能が優れている住宅は、室内環境を快適に保ちながら、エネルギー消費を抑えるため、住み心地がよく、環境にも優しい選択となります。
【断熱性能の要素】UA値
UA値(外皮平均熱貫流率)は、住宅全体の断熱性能を示す重要な指標のひとつです。具体的には、住宅の外皮を通じて内部から外部へ逃げる熱量の平均値を示します。
UA値が低いほど熱が外へ逃げないことを表すため、UA値が低ければ低いほど断熱性能が高いと判断できます。
断熱性能の評価基準は複数ある
断熱性能を評価する基準には、いくつかの異なる指標があります。代表的な基準は、H28省エネ基準とZEHです。
H28省エネ基準は、地域別に推奨される省エネルギー性能を設定しています。地域の気候条件に応じた断熱性能を実現可能です。
一方、ZEHは、H28省エネ基準よりも高い外皮性能を求めているのが特徴です。さらに、住宅で消費するエネルギーを再生可能エネルギーでまかなうことを目指しています。そのため、ZEHは断熱性とエネルギー自給率の両面で高い基準を設定しているといえるでしょう。
いずれの基準も、それぞれ異なる側面から省エネ性能を評価し、適切な住宅環境を提供することを目指しています。
HEAT20の基準は?
HEAT20では、住宅の断熱性能を評価するために、地域区分と3つのグレードを設定しています。地域区分では、日本全国を8つの地域に分け、それぞれの地域に応じた外皮平均熱貫流率(UA値)の基準を設けています。
グレードは、G1、G2、G3の順に高くなり、数字が大きいほど高性能です。ここからは、地域区分とグレードの詳細について解説します。
地域区分
日本列島は、北海道から沖縄まで気温差が大きく、地域ごとに異なる断熱基準が求められます。そのため、HEAT20では、全国を1~8の地域に区分しています。
具体的には、1・2の地域は北海道の大部分、3地域は岩手県などの東北の一部、4地域は宮城県や栃木県です。続いて5・6の地域は大阪府や東京都など比較的暖かい地域、7地域は宮崎県と鹿児島県、そして8地域は沖縄県となっています。
3つのグレード
グレードには、以下の3種類があります。
● G1
● G2
● G3
それぞれのグレードにおける断熱性能について解説します。
G1
G1グレードは、HEAT20の基準のなかで最も基本的な断熱性能を示します。G1を満たす住宅は十分暖かいものの、さらに高水準の断熱性能を求める場合はG1以上の水準が必要です。
G1に適合する住宅では、冬期間の室内最低体感温度が1・2地域で約13℃、3~7地域で約10℃を下回らない性能を持っています。具体的には、1・2地域では体感温度が15℃未満となる割合が3%、3~7地域では15~20%です。
また、G1グレードの住宅は、省エネ基準の家と比較して暖房負荷を1・2地域で約20%、3~7地域で約30~45%削減する効果があります。
G2
G2グレードは、HEAT20のなかで中級の断熱性能を示します。G1より暖かいですが、G3でより高い断熱性能を求めることも可能です。
G2に適合する住宅では、冬期間の最低体感温度が1・2地域で約15℃、3~7地域で約13℃を下回らない性能を持ちます。具体的には、1・2地域では体感温度が15℃未満となる割合が2%、3~7地域では8~15%です。
さらにG2の住宅は、省エネ基準の住宅と比較して、1・2地域で約35%、3~7地域で約40~60%の暖房負荷削減効果を発揮します。
G3
G3は、HEAT20の中で最も厳しい断熱基準を示します。G3基準は2019年夏に発表されたもので、最高レベルの断熱性能を実現可能です。
冬期間の最低室温について、1・2地域では約16℃、3地域では約15℃、4地域では約16℃を下回らない性能が求められます。体感温度が15℃未満となる割合は、1・2地域で2%未満、3~7地域で8~15%未満です。
また、G3基準の住宅は室内の温度むらを小さくし、居住者の快適性と温度ストレスの軽減を重視しています。省エネ基準の家と比較すると、暖房負荷の削減率は1・2地域で約55%、3~7地域で約60~80%となっています。
HEAT20を取得するメリット・デメリット
HEAT20を取得するメリット・デメリットは、以下の表のとおりです。
<メリット>
一年中快適に過ごせる
ランニングコストの削減
<デメリット>
初期費用が高くなる
壁の厚さ
それぞれのメリット・デメリットについて詳しく解説します。
メリット1.一年中快適に過ごせる
HEAT20を満たす住宅は、高い断熱性能を持っているため、年間を通じて快適な室内環境を維持できます。冬の厳しい寒さや夏の猛暑でも、少ないエネルギーで適切な温度を保つことが可能です。
適切な温度を保つことは、健康上のリスク管理にもつながります。たとえば、真冬の風呂上がりに起こりやすいヒートショックの予防に効果的です。
断熱性能が高いことで、北海道などの寒冷地でも、HEAT20基準の住宅であれば、快適で健康的な生活を送れるでしょう。
メリット2.ランニングコストの削減
HEAT20の基準を満たす省エネ住宅は、一般住宅に比べて光熱費や空調設備などのランニングコストを削減することが可能です。G1グレードであっても、H28省エネ基準の住宅と比較して約30%の暖房負荷削減が見込まれます。
HEAT20基準の住宅は、経済的で環境にも優しい選択肢といえるでしょう。
デメリット1.初期費用が高くなる
HEAT20に適合した省エネ住宅を建設する場合、一般住宅よりも初期費用が高くなる可能性があります。グレードに応じて、断熱材に加えて、サッシや窓ガラスなどの素材にも高品質なものを選ぶ必要があるためです。
さらに、高い基準を維持するためには、メンテナンスが欠かせません。そのため、メンテナンスにかかる費用も考慮に入れる必要があります。
しかし、光熱費や冷暖房費の削減など、長期的なランニングコストの低減効果を考慮すると、最終的には初期投資を回収できると考えられるでしょう。
デメリット2.壁の厚さ
HEAT20に適合する住宅にするためには、断熱性能を高めるために壁が通常より30~50mm厚くなる可能性があります。敷地が広い場合はとくに問題になりませんが、狭い敷地では部屋の面積が減少し、居住空間の住み心地に影響を与えるかもしれません。
とくに都市部の狭小地では、住空間の有効活用が求められるため、壁の厚さがデメリットとして際立つ可能性があります。しかし、厚みの増加は高い断熱性能を確保するために不可欠です。エネルギー効率や快適性のバランスを考え、最適な住宅を設計しましょう。
まとめ
HEAT20は、日本の住宅における断熱性能を向上させるための基準を提供し、高い省エネルギー性能を目指しています。HEAT20基準の住宅は、年中通して快適に過ごせるうえにランニングコストの削減も可能ですが、初期費用が高くなる点がデメリットです。
群馬セキスイハイムでは、お客様の求める断熱性能はもちろん、デザインや設備などにも注力して理想のマイホームを実現するサポートを提供しています。断熱性能にこだわって住宅を建てるなら、群馬セキスイハイムにぜひ一度ご相談ください。